• Kosuke Tsubota

オンライン婦人科相談の分析からフェムテックを考える

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。

Kids Publicの婦人科オンラインの分析を公表する活動すごいですね。研究として学会で発表ではなく、多くの人にみてもらうためにマーケティングに使うための調査活動勉強できるところが多々ありました。個人的には、産婦人科医と助産師をここまで使い分けていらっしゃっていることにびっくりしました。助産師さんの資格の認知度って保健師と同じぐらいそこまで高くないと思っていたので、勉強になりました。


1)女性社員向け遠隔健康相談の分析

2)オンライン診療から妊活相談

3)官民連携フェムテック

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※下記ニュース概要は引用です。

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1)女性社員向け遠隔健康相談の分析

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000093.000019477.html

近年、女性社員の健康支援に注目が集まっている中で、産婦人科に特化した相談窓口のニーズが高まっています。

株式会社Kids Public(東京都千代田区 代表:橋本直也)は、同社が運営する遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン いつでも相談」を福利厚生制度として活用された相談事例をもとに、遠隔健康医療相談がどのようなことを求められているか、調査しました。

株式会社Kids Public 広報室

所在地:東京都千代田区神田小川町1−8−14 神田新宮嶋ビル4階

TEL:03-4405-9862

E-Mail:contact@syounika.jp

設立日:2015年12月28日

代表者:代表取締役社長 橋本 直也(小児科医)

事業内容:「子育てにおいて誰も孤立しない社会の実現」を理念として、インターネットを通じて子どもの健康や子育てに寄り添う。遠隔健康医療相談サービス「小児科オンライン」(https://syounika.jp/)「産婦人科オンライン」(https://obstetrics.jp)及び医療メディア「小児科オンラインジャーナル」(https://journal.syounika.jp/)「産婦人科オンラインジャーナル」(https://journal.obstetrics.jp/)を提供。

https://www.jiji.com/jc/article?k=000000093.000019477&g=prt

今回、働く女性に対して福利厚生サービスとして導入されている企業様からの相談内容を分析すると、以下のようなことが明らかになりました。(合計16法人、386件の相談、分析対象期間2020年10月~2021年3月)


(1)夜間から明け方にかけて寄せられた相談が4割以上

利用時間帯を見てみると、「17時~6時」の利用(相談の送信)が44%を占めていました。仕事を終えて自宅にいる間に相談ごとを思いついたり、ゆっくりとメッセージを打つことができる状況での利用に大きなニーズがあることがうかがえます。


(2)産婦人科医と助産師で異なる相談内容

産婦人科医へは妊娠中の、助産師へは産後の女性からの相談が多くを占め、利用者が状況によって相談先を選べることも利便性に直結していると考えられました。


(3)産婦人科医だからこそ対応可能な専門性の高い相談

産婦人科医へは、妊娠中の疑問や不安に加え、切迫流産・早産や月経不順・月経困難症など、仕事との両立に不安を持つ女性社員からの相談が多く寄せられていました。これらの多くは高い専門性を伴う内容であり、現役の産婦人科医が対応することの重要さがうかがえました。


(4)助産師への職場復帰やメンタルヘルスに関する相談

助産師へは、産後1年間を通じて育児や授乳に関する相談が多く寄せられており、産後の職場復帰に貢献できていると考えられました。また、妊娠中~産後の精神的不安・不調の相談もみられ、メンタル面の支援体制が求められていることが明らかとなりました。


2)オンライン診療から妊活相談

https://www.sankei.com/economy/news/210623/prl2106230730-n1.html

株式会社カラダメディカ(以下、「当社」)は、産婦人科向けオンライン診療システム『ルナルナ オンライン診療』※1を活用した「オンライン妊活相談」サービスの実証を、丸紅株式会社(以下、「丸紅」)にて6月23日(水)より開始します。 また、本実証に合わせ、男女問わず全従業員を対象に、「妊活」や「不妊治療」について学ぶことができるFEMCATIONセミナー「産婦人科医による妊活の基礎知識講座」をオンラインで開催します。本セミナーを通し、従業員が自身の健康や今後のキャリア形成について考えるきっかけを促すとともに、会社全体で妊娠に関する知識向上を図ることで、長く安心して働ける職場づくりに貢献します。

https://www.jiji.com/jc/article?k=000000014.000017725&g=prt

また、本実証に合わせ、男女問わず全従業員を対象に、「妊活」や「不妊治療」について学ぶことができるFEMCATIONセミナー「産婦人科医による妊活の基礎知識講座」をオンラインで開催します。本セミナーを通し、従業員が自身の健康や今後のキャリア形成について考えるきっかけを促すとともに、会社全体で妊娠に関する知識向上を図ることで、長く安心して働ける職場づくりに貢献します。


3)官民連携フェムテック

https://news.yahoo.co.jp/articles/0d9760fbba0d1f98081f7eca998edb94b7c87aed

女性特有の健康の悩みを最新技術を生かして解決する「フェムテック」。国会では議員連盟が発足し、企業からの関心も高まりつつある。婦人科領域のオンライン診察アプリを運営する医療ベンチャー「ネクイノ」(大阪市)の石井健代表取締役(42)は、地方自治体との官民連携による施策を展開。学校現場での性に関する課題解決にも着手している。[聞き手=時事通信大阪支社 中嶋泰郁 記者]

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