除細動適応AIや電子カルテにAIなどなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

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社内システムにチャットを入れるHyroが11.4億円資金調達して力を入れる分野がヘルスケア分野だということです。既存の電子カルテとか、ヘルスケア施設との受付システムとかにチャット機能が加わることで新しいコミュニケーションが生まれるし、電話でのすれ違いリスクが減るし、チャットによるBOT対応で働き方改革にしていける可能性を感じますね。


1)除細動器適応AI

2)COVID19 電子カルテとAI

3)アフリカのVC投資の現在

4)社内システムにチャットを入れるHyro 11.4億円調達

5)次世代AI

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1)除細動器適応AI

https://aitimes.media/2021/04/26/7867/

心臓突然死は欧州で全死亡の約20%を占め、今なお公衆衛生上の課題となっている。心臓突然死を防ぐ手段のひとつとして、植込み型除細動器(ICD: implantable cardioverter defibrillator)が装着される。従来基準によると、心筋梗塞後の患者で「左室駆出率(EF)35%以下」にICD植込みが推奨されている。しかし、実際にICDで救命できている患者は少数で、EFが35%より高く維持された患者でも心臓突然死の発生が問題となるため、心臓突然死リスクとICD適応を予測する新たなアプローチが待望されていた。


2)COVID19 電子カルテとAI

https://aitimes.media/2021/02/12/7371/

米マサチューセッツ総合病院(MGH)などの研究チームは、COVID-19患者の電子カルテ情報から、感染後の死亡リスクを高める46の臨床的危険因子を特定した。研究成果は、英Natureの関連誌であるnpj Digital Medicineからこのほど公開されている。


3)アフリカのVC投資の現在

https://jp.techcrunch.com/2021/05/26/2021-05-25-venture-capital-investment-in-africa-predicted-to-reach-a-record-high-this-year/

アフリカのスタートアップへの投資は、観測されるようになった2015年以来、堅調に伸び続けている。その年、Disrupt Africa(ディスラプト・アフリカ)とPartech(パーテック)は独立して調査を行い、ベンチャーキャピタル投資額それぞれについて、1億8600万ドル(約202億円)と2億7700万ドル(約301億円)という異なる数値を示した。どちらも一大陸の数字としてはばかばかしいほど小さい。たとえば創業4年のSnapchat(スナップチャット)は同じ年に1回のラウンドで5億ドル(約544億円)調達している。しかし、アフリカと急成長中の米国スタートアップ1社への投資の格差は続いているものの、アフリカ大陸に入ってくるお金が増えているのは良い兆候だ。


4)社内システムにチャットを入れるHyro 11.4億円調達

https://jp.techcrunch.com/2021/05/26/2021-05-25-twilio-invests-in-adaptive-communications-platform-hyro/

元AirbudだったHyroは、米国時間5月25日、Spero VenturesがリードするシリーズAのラウンドで1050万ドル(約11億4000万円)を調達したことを発表した。投資に新たに参加したのは、TwilioとMindset Venturesで、既存投資家のHanaco VenturesとSpider CapitalとEntrepreneurs Roundtable Acceleratorも参加した。

Hyroは任意のアプリケーションやウェブサイトに音声やテキストによるチャット機能をつけるエンタープライズアプリケーションで、現在はヘルスケアの分野が対象だが、今後他の業種業界も狙っていくという。


5)次世代AI

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000373.000006776.html

株式会社FRONTEO(本社:東京都港区、代表取締役社長:守本 正宏、以下 FRONTEO)はこの度、先ごろ発表した次世代AI eディスカバリプラットフォームが、50以上の国際訴訟支援ならびに不正調査案件で使用された旨をお知らせいたします。

■FRONTEOについて URL: https://www.fronteo.com/

FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「conceptencoder」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ(電子証拠開示)」や、「デジタルフォレンジック調査」というリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。リーガルテック事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、OSINTへと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ上場。2021年1月13日第一種医療機器製造販売業許可(許可番号:13B1X10350)を取得。資本金2,973,975千円(2021年3月31日現在)。

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