• Kosuke Tsubota

デジタルヘルスの一進一退

喜業家つぼのヘルスケアNews、本日もよろしくお願いいたします。

デジタル処方が禁煙にアルコール依存症に、増えていく半面、マイナンバーカード付保険証を使うオンライン資格確認の導入に反対のニュースが出たり、医療変革の動きは一進一退ですね


1)アルコール依存症アプリ

2)禁煙アプリ

3)京大病院 マイナンバー保険証反対の理由

4)日本の注目ベンチャー 医療

5)岡山の医療状況

6)岡山大学 ロボット支援手術

7)電子カルテからの診断支援ソリューション

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※下記ニュース概要は引用です。

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1)アルコール依存症アプリ

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000062.000015777.html

株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太 以下、当社)は、当社が研究開発を進めるアルコール依存症治療アプリ(以下、本治療アプリ)を用いた臨床試験が地方独立行政法人 岡山市立総合医療センター 岡山市立市民病院で実施されることをお知らせいたします。

株式会社CureAppについて


株式会社CureAppは、高度なソフトウェア技術と医学的エビデンスに基づいた疾患治療用プログラム医療機器創出に向け、研究開発を行い、製造販売を目指すMedTechベンチャーです。「アプリが病気を治療する効果を持つ」という新しい医療サービスを日本で初めて実現するために、病気を治療するアプリである「治療アプリ®︎」の開発に取り組んでいます。2020年8月には、疾患治療用アプリとして国内初となる、ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー「CureApp SC」の薬事承認を取得、同年12月より保険収載され処方を開始しました。

現在、その他に研究開発中の治療アプリ®︎は東京大学医学部附属病院と共同開発・臨床試験中のNASH(非アルコール性脂肪肝炎)治療アプリ、自治医科大学内科学講座循環器内科学部門と治験を終え現在薬事申請の準備を進めている高血圧治療アプリ、第一三共株式会社と共同開発中のがん患者支援治療アプリがあります。


加えて、これら医療機関向け治療アプリ®︎の開発で蓄積した知見を活用し、民間法人向けモバイルヘルスプログラムの「ascure卒煙プログラム」、「特定保健指導対応型ascure卒煙プログラム」を提供し、200を超える多くの企業、健康保険組合などに導入をいただいています。


さらには、日本で生み出したモデルをベースに「日本発のデジタルヘルスソリューション」として、順次グローバルにも展開していく予定です。

※「治療アプリ」「CureApp SC」は株式会社CureAppの登録商標です。


株式会社CureApp 会社概要

代表取締役社長:佐竹 晃太

本社所在地:東京都中央区日本橋小伝馬町12-5 小伝馬町YSビル4階

事業内容:プログラム医療機器開発、モバイルヘルス関連サービス事業

URL:http://cureapp.co.jp/


2)禁煙アプリ

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000015777.html

株式会社CureApp(本社:東京都中央区、代表取締役社長:佐竹晃太)は、2019年6月から豊中市から委託を受けている世界初の禁煙ソーシャル・インパクト・ボンド(以下:SIB)(※1)「とよなか卒煙プロジェクト」において、2021年2月28日まで(事業終了は2022年3月31日)で参加者募集を終了しましたので、結果をご報告致します。


3)京大病院 マイナンバー保険証反対の理由

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01641/050600001/?n_cid=nbpnxt_fbbn&fbclid=IwAR09Kpj4KBjy3zArLPnJNMGCC4vsmpmdRP4mQWg0_vBTvDGcGj4T0iCY-J0

2021年3月から開始予定だった、医療機関などでマイナンバーカードを健康保険証として利用する「オンライン資格確認」。相次ぐトラブルを受け、厚生労働省は本格稼働を約半年後に延期した。だが、トラブル発覚以前から医療機関は導入に後ろ向きだった。医療機関の負担が過大なだけでなく、少なくとも現段階では医療機関側がメリットを見いだせる状況にないからだ。


4)日本の注目ベンチャー 医療

https://finance.yahoo.co.jp/news/detail/20210509-00082854-money_gendai-column

例えば、amwell(アムウェル)は遠隔医療プラットフォームを提供している企業で、アメリカでは『医療業界のアマゾン』と呼ばれています。24時間体制で患者と医師をつなげてくれるため、コロナ禍でユーザー数が10倍に増えました。


 日本ではLEBER(リーバー)が同様のサービスを提供していて、休診日や営業時間外でも、スマホを使って医師に症状を相談することが可能です」


5)岡山の医療状況

https://news.yahoo.co.jp/byline/yakushijihiromasa/20210509-00237066/

岡山県の新型コロナウイルス感染者数が増え続け、ついに直近1週間における10万人あたりの感染者数が、大阪、兵庫、福岡に次いで全国4位になりました(5月9日現在)。

(NHK特設サイト: https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/data/#latest-weeks-card


6)岡山大学 ロボット支援手術

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000077.000072793.html

岡山大学病院の肝胆膵領域において、新たにロボット支援下膵切除術(ロボット支援下膵頭十二指腸切除術および膵体尾部切除術)が保険適用となりました


7)電子カルテからの診断支援ソリューション

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000369.000006776.html

株式会社FRONTEO(本社:東京都港区、代表取締役社長:守本 正宏、以下 FRONTEO)は、電子カルテなどの医療情報を基に潜在疾患のスクリーニングや予後予測、診断・診療支援などを総合的に行うソリューションの提供を開始しました。

■FRONTEOについて URL: https://www.fronteo.com/

FRONTEOは、自然言語処理に特化した自社開発AIエンジン「KIBIT」と「conceptencoder」を用いて膨大な量のテキストデータの中から意味のある重要な情報を抽出し、企業のビジネスを支援する、データ解析企業です。2003年8月の創業以来、企業の国際訴訟を支援する「eディスカバリ(電子証拠開示)」や、「デジタルフォレンジック調査」というリーガルテック事業をメインに、日本、米国、韓国、台湾とグローバルに事業を展開してきました。リーガルテック事業で培ったAI技術をもとに、2014年よりライフサイエンス分野、ビジネスインテリジェンス分野、OSINTへと事業のフィールドを拡大し、AIを用いて「テキストデータを知見に変える」ことで、創薬支援、認知症診断支援、金融・人事・営業支援など、様々な企業の課題解決に貢献しています。2007年6月26日東証マザーズ上場。2021年1月13日第一種医療機器製造販売業許可(許可番号:13B1X10350)を取得。資本金2,568,651千円(2020年3月31日現在)。

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