遠隔医療の連携のたたかい


喜業家つぼのヘルスケアNews、本日もよろしくお願いいたします。

香川大学ベンチャーが、京都大学VCから資金調達、まだ関西と関東に分かれている感覚がしますが、日本国内の学閥から世界への挑戦の動きがビジネスでもふえてきましたね

また、DoCoMoのかくちでの遠隔医療システム構築は、そのままメドレーとの資本提携でのメドレーの地域戦略に直結してきそうですね。


KDDI-MICIN

DoCoMo-メドレー

SoftbankーLINEドクター

各地域医療連携・日立などーインテグリティヘルスケア

楽天ーアナムネ

スーパーシティ自治体・団体などーリーバー

シオノギー平安ドクター

を意識すると改めて下記ニュースが違ってみえてきます


1)香川大学発ベンチャー 京都大学VCより資金調達

2)徳島 NTTDoCoMoと遠隔医療システム

3)KDDIの遠隔医療 MICINとKDDI

4)オンライン健康相談リーバーとピアノ指導者


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※下記ニュース概要は引用です。

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1)香川大学発ベンチャー 京都大学VCより資金調達

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000038603.html

モバイル胎児モニターを核とした、クラウド周産期遠隔医療プラットフォームの普及により、安心・安全な妊娠・出産環境の実現を目指すメロディ・インターナショナル株式会社(香川県高松市:代表取締役 尾形優子)は、この度京都大学イノベーションキャピタル株式会社(京都市:代表取締役 楠美公)を無限責任組合員とするイノベーション京都2021投資事業有限責任組合(KYOTO-iCAP2号ファンド)を引受先とする1.5億円の第三者割当増資を実施しました。


■京都大学イノベーションキャピタル株式会社(京都iCAP)について

京都iCAPは、京都大学 100%出資子会社として、京都大学を中心とした国立大学から生まれた研究成果を活用する企業を対象に投資やその他の事業支援を行っております。当社は現在、総額160億円のイノベーション京都2016投資事業有限責任組合(以下「KYOTO-iCAP1号ファンド」)(2016年1月設立)と総額180億円のKYOTO-iCAP2号ファンド(2021年1月設立)を運営しています。KYOTO-iCAP 1号ファンドの満期は最長20年、KYOTO-iCAP 2号ファンドの満期は最長17年に設定しており、基礎研究に強みを持つ京都大学の研究成果の実用化を長期にわたって支援することが可能となっています。また、KYOTO-iCAP 2号ファンドでは、一部資金を京都大学以外の国立大学発ベンチャーに投資することとしています。


■「モバイル胎児モニター"分娩監視装置iCTG"」「周産期遠隔医療プラットフォーム"Melody i"」とは

・分娩監視装置iCTG

国内初のIoT型胎児モニター「分娩監視装置iCTG」は、胎児の心拍と妊婦さんのお腹の張りを、病院や自宅などで測ることが出来るデバイスです。妊婦さんのお腹にセンサーをあて計測すると、Bluetooth接続でスマートフォンやタブレットのアプリケーション内に結果が表示され、医師が診断に活用することが出来ます。

・周産期遠隔医療プラットフォーム「Melody i(メロディ・アイ)」

周産期遠隔医療プラットフォーム「Melody i(メロディ・アイ)」は、妊婦さんが計測した結果をかかりつけ医師に送信でき、遠隔で医師から受診推奨などアドバイスを得ることができるコミュニケーションプラットフォームです。妊婦さんと医師との連携だけでなく、クリニックからNICUのある中核病院へのデータ連携も行うことも可能となっています。

メロディ・インターナショナル株式会社

https://melody.international/


https://jp.techcrunch.com/2021/04/30/melody-international-ictg-melody-i-fundraising/

IoT型胎児モニターおよびクラウド周産期遠隔医療プラットフォームにより安心・安全な妊娠・出産環境の実現を目指すメロディ・インターナショナルは4月30日、第三者割当増資による1億5000万円の資金調達を発表した。引受先は、京都大学イノベーションキャピタル(京都iCAP)を無限責任組合員とするイノベーション京都2021投資事業有限責任組合(KYOTO-iCAP2号ファンド)。

2015年設立のメロディ・インターナショナルは、周産期医療の胎児モニタリングで利用される、国内初のIoT型胎児モニター「分娩監視装置iCTG」を開発する香川大学発スタートアップ。

 

2)徳島 NTTDoCoMoと遠隔医療システム

https://techtarget.itmedia.co.jp/tt/news/2104/30/news07.html

医療機関は2021年3月にプレ運用が開始した「オンライン資格確認」や、2024年4月に医療従事者に適用される時間外労働上限規制への対処を迫られている。こうした医療機関の課題解決を支援する新製品・新サービスの登場や、徳島県の複数の県立病院における遠隔医療システムの導入事例など、医療ITの主要なニュースを紹介する。


3)KDDIの遠隔医療 MICINとKDDI

https://bio.nikkeibp.co.jp/atcl/release/21/04/30/10556/

株式会社MICIN(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:原聖吾、以下MICIN)は、KDDI株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 髙橋誠)と協業し、健康支援を目的としたKDDIのアプリ「auウェルネス」にて、オンライン診療サービス「curon for KDDI」の提供を、2021年5月下旬から開始いたします。


4)オンライン健康相談リーバーとピアノ指導者

https://www.sankei.com/economy/news/210429/prl2104290101-n1.html

株式会社リーバー(本社:茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎 以下、リーバー)は、一般社団法人全日本ピアノ指導者協会(所在地:東京都豊島区、会長:出井伸之)との間で医療相談アプリ「LEBER(リーバー )」の利用契約を締結しました。同協会の会員向けに無償提供(サービス提供初年度のみ、2022年3月末まで)されます。

 ピティナ(一般社団法人全日本ピアノ指導者協会)は約16,000人の会員が所属する音楽教育団体であり、

 所属会員の多くは個人事業主であるピアノ指導者となっている。

■ピティナ(一般社団法人全日本ピアノ指導者協会)について

 1966年創立、2021年4月現在、全国16,600名の会員を有する団体です。

 (https://corporate.piano.or.jp/index.html

 音楽で培う力を、社会の力に。

 ピアノ指導者、ピアノ学習者、これからピアノに出逢う人。

 それぞれの成長のステージを支えるために、幅広い事業を展開しています。

 一人でも多くの人がピアノを通じて豊かな「人間力」を磨けるようにサポートすることが、ピティナの使命です。

 ■株式会社リーバーについて

 株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。

 私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念を掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。

 〈会社概要〉

 会社名:株式会社リーバー

 所在地:茨城県つくば市高野1155-2

 代表者:伊藤俊一郎

 設立:2017年2月

 URL:https://www.leber.jp

 事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営

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