同一看護師で認知症再入院リスク低下!医療国家資格を海外と比較して考えるなど

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同一看護師で認知症患者さんの再入院リスクが下がるというのは、看護師を筆頭とする医療従事者の指名制とやはりケア力がある人の方が報酬を高めることができる可能性が出てくるステキな研究ですよね。在宅医療などでも似たデータが取れる気がするので、どこかと共同研究がしてみたくてウズウズしています。


1)同一看護スタッフで認知症再入院リスク低下!

2)ゆりかご設置の背景

3)看護師への手のぬくもり

4)医療国家資格の権限を海外と比較して考える

5)医療機関の廃業増加

6)中医協

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1)同一看護スタッフで認知症再入院リスク低下!

https://project.nikkeibp.co.jp/behealth/atcl/news/overseas/00114/

在宅医療を受けている認知症患者では、常に同一の看護スタッフからケアを受けることで再入院リスクが低下する可能性のあることが新たな研究で明らかにされた。研究論文の筆頭著者である、米ニューヨーク大学(NYU)Rory Meyers看護大学のChenjuan Ma氏らによるこの研究結果は、「Medical Care」に6月23日掲載された。


2)ゆりかご設置の背景

https://www.news24.jp/nnn/news1008muklod2rdw9ry5t.html


3)看護師への手のぬくもり

https://ashikaga.keizai.biz/headline/675/

院長の吉田泉さんは足利市出身。看護専門学校卒業後、看護師として総合病院で20年働いた経歴を持つ。出産後に骨盤の痛みなどに悩まされていた吉田さんは、骨盤矯正の施術を受け痛みが改善した体験をきっかけに、整体師になることを決意した。整体を学んだ後、2014(平成26)年6月、同院を開いた。


4)医療国家資格の権限を海外と比較して考える

https://www.nikkei.com/article/DGXZQODK214FO0R20C21A6000000/

海外では薬剤師がワクチンを打っているのに、日本では打つことができない――。新型コロナウイルス禍では国内外の薬剤師の役割の違いが浮き彫りになった。実は予防接種に限らず、日本の薬剤師に任される仕事の範囲は海外と比べて狭い。これは看護職も同様だ。「医師の代わり」を担う医療従事者の少なさは、コロナ下の医師不足に拍車をかけるだけでなく、少子高齢化を乗り切る上でも不安要因になる。


5)医療機関の廃業増加

https://www.fnn.jp/articles/-/207189

クリニックの廃業や倒産、6月までに累計267件発生 過去最多ペース

クリニックの8割が減収、耳鼻科・小児科で影響大 新規開業での競争激化、後継者問題などの課題も

長期的には受診ニーズが減少する見込み オンライン診療など新たな取り組みでの差別化カギ

https://www.sankei.com/economy/news/210708/prl2107080012-n1.html

「町のかかりつけ医」として身近なクリニックで、廃業が急増傾向にある。帝国データバンクの調査では、入院施設を持たないクリニック(無床診療所)の休廃業・解散が258件と過去最多ペースで推移するほか、既に昨年の通年件数に並んだ倒産(9件)と合わせ、累計267件のクリニックが市場から退出したことが分かった。6月までに廃業や倒産の累計が250件を超えたのは過去初めてで、このペースが続いた場合、2021年は過去最多となった2019年(406件)を大きく上回る500件超のクリニックが市場から退出する可能性がある。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000313.000043465.html

  1. ​クリニックの廃業や倒産、6月までに累計267件発生 過去最多ペース

  2. クリニックの8割が減収、耳鼻科・小児科で影響大 新規開業での競争激化、後継者問題などの課題も

  3. 長期的には受診ニーズが減少する見込み オンライン診療など新たな取り組みでの差別化カギ


6)中医協

https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=71439

中医協は7月7日総会を開き、2022年度診療報酬改定に向けた議論を開始した。診療側の城守国斗委員(日本医師会常任理事)は、新型コロナウイルス感染症の医療現場への影響を踏まえ、感染症対策を含める形で基本診療料の引上げや特例措置の“恒久化”を訴えた。これに対し、支払側の幸野庄司(健康保険組合連合会理事)は「明確に反対する」と真っ向から反対。「医療機関の減収補填を診療報酬で対応することはあってはならない」と強調した。議論のキックオフ早々、早くも診療・支払各側の火花が散った。この日の中医協では2022年度改定の論点となることが想定される、かかりつけ医機能やオンライン診療の議論もなされた。

https://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/di/trend/202107/571063.html

2021年7月7日、中央社会保険医療協議会(中医協)総会が開催され、2022年度調剤報酬改定に向けた議論が始まった。既に4月の中医協総会で改定に向けたスケジュールとして、7月から「次期改定の論点等」を行うことが示されていたが、予定通りの開始となった(関連記事)。

https://www.m3.com/news/open/iryoishin/938071

中医協総会(会長:小塩隆士・一橋大学経済研究所教授)は7月7日、「外来(その1)」としてかかりつけ医機能や外来機能の連携・分化、オンライン診療などについて2022年度診療報酬改定に向けた議論を開始した。支払側、診療側それぞれが「かかりつけ医」「かかりつけ医機能」に着目し、それらのあり方や診療報酬での評価について意見を交換した(資料は厚生労働省のホームページ)。


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