【オンライン診療】配薬サービスの進化・ウェアラブルデバイスとの連携などなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

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遠隔医療も、都道府県での格差が広がってきましたね。また、オンライン診療が普及したからこその薬の配送に関しても、オンライン薬局を中心にいろいろとサービスが進化してきました。オンライン診療とウェアラブル機器の連携も今後はどんどん増えていきそうですよね


1)オンライン診療×ウェアラブル心電計

2)都道府県オンライン診療ランキング

3)オンライン薬局各社の戦い方

4)産婦人科オンライン 経産省フェムテック補助金採択

5)リモートドクター

6)愛媛県 遠隔医療


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1)オンライン診療×ウェアラブル心電計

https://www.atpress.ne.jp/news/269295

国立大学法人 神戸大学(以下 神戸大学)と株式会社オプティム(以下 オプティム)、株式会社ZAIKEN(以下 ZAIKEN)は、神戸大学医学部附属病院※1を研究の場とし、オプティムが提供する「オンライン診療ポケットドクター」とZAIKENが提供する「duranta(デュランタ)」を用いて、心房細動※2患者の外来診療における小型心電計の郵送システムを活用する、新しい診療形態の安全性と有用性の検討を行う共同研究を開始いたしました。

https://jp.reuters.com/article/idJP00093500_20210730_01620210730

「オンライン診療ポケットドクター」と「duranta」を組み合わせることで、状態が比較的安定した不整脈疾患患者への通院負担や病院混雑を軽減し、新型コロナウィルス感染症で受診などを控える状況においてオンライン診療への活用が期待できるとしている。


2)都道府県オンライン診療ランキング

https://dime.jp/genre/1188043/

届出の総数は、2021年5月時点で6,790件(医科)。診療報酬改定直後まで全国で2,000件に満たなかったオンライン診療料の届出は、この 約1年で約3.4倍に増えた計算になり、この半年は、毎月約150件程度の新規の届出が行われているようだ。(ミーカンパニー調べ)


3)オンライン薬局各社の戦い方

https://www.yomiuri.co.jp/economy/20210804-OYT1T50183/

オンライン薬局を運営するミナカラ(東京)と共同で行う。利用者は病院のオンライン診療などを受け、処方箋のデータを受信したミナカラの薬剤師の服薬指導を電話で受けて購入手続きを行う。同社が薬を店舗に送り、利用者は早ければ注文した当日にボックスで受け取れる。コロナ禍が続く中、ファミマは非対面・非接触のサービスとしてアピールしている。

https://ascii.jp/elem/000/004/064/4064883/

YOJO Technologiesは2021年7月27日、オンライン薬局「YOJO」において、東京23区内で処方薬の即時配送を開始した。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000060443.html

株式会社日立ソリューションズ西日本(本社:広島県広島市、取締役社長:久保田 健二/以下、日立ソリューションズ西日本)は、富田薬品株式会社(本社:熊本県熊本市、代表取締役社長:富田正夫)が着手する鹿児島県の離島を含む医療資源が乏しい地域における遠隔服薬指導・処方薬配送を行うサービス提供に関し、このしくみを実現するための情報連携基盤の設計・構築を担当します。

 日立ソリューションズ西日本は、富田薬品株式会社とともに、鹿児島県以外の自治体、広域医療圏サービスを運営する団体・企業などへも情報連携基盤の提供を検討していきます。

https://www.logi-today.com/447253

同サービスは、地域住民がかかる複数の医療機関と調剤薬局と協力し、遠隔医療・遠隔服薬指導を実現するもの。処方薬の配送に関しては、有人離島のほぼ全てに配送拠点(郵便局)を持つ日本郵便のネットワークを活用し、決済にはクレジットカードを持たない住民でも利用できるゆうちょ銀行の決済サービスを活用する。


4)産婦人科オンライン 経産省フェムテック補助金採択

https://www.jiji.com/jc/article?k=000000099.000019477&g=prt

株式会社Kids Public(東京都千代田区 代表:橋本直也)は、経済産業省が公募した【 令和3年度「フェムテック等サポートサービス実証事業費補助金」における補助事業者】の対象に採択されました。本プロジェクトでは産婦人科医が代表を務めます。働く女性へオンラインでの支援プログラムを提供し、有効性を前方視的に検証する試みは本邦初となります。


5)リモートドクター

https://www.47news.jp/6592275.html

新型コロナウイルスの流行を受け、遠隔医療の取り組みが急ピッチで進んでいる。感染のリスクを下げることができるほか、医師不足に悩む地域には専門医による高度な医療を受けることが可能となる。最先端手術ロボ


6)愛媛県 遠隔医療

https://japan.zdnet.com/paper/30001417/30004907/?utm_source=builder&utm_medium=inside_spot&utm_campaign=builder_top

愛媛県では、地域における医師不足とそれに伴う医療格差の問題を背景として、2021年2月から、5Gとタブレット、高精細映像伝送システムを利用して遠隔医療を支援する取り組みをスタートさせた。「5Gの活用を見据えた愛南地域遠隔医療支援システム整備モデル事業」と呼ばれるこの取り組みでは、遠隔医療支援に使用するタブレットと5G通信対応ルーター、高精細映像伝送システムをNTTドコモが整備し、タブレットの管理ソリューション(MDM)には「Jamf Pro」が採用された。本資料では、地域医療体制の整備において、MDMが果たす役割やメリットを映像伝送の品質管理やデバイス管理、プライバシー保護、セキュリティなどの観点から解説している。

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