Googleの皮膚AI・ケーブルテレビ遠隔医療連合など

ごきげんさまです。喜業家つぼたです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。

Googleがスマートフォンで皮膚疾患を診断支援できるAIを発表されました。皮膚と髪の毛と爪も対象だということで、医療として打ち出してきましたが、美容の市場もきっと狙っていますよね。ブランドとして美容から医療への参入が難しくなるので、医療から打ち出してきたのだと推察されます。また、昨日紹介させて頂きましたケーブルテレビやKDDI-MICINのオンライン診療連合ですが、様々なメディアが取り上げています。不思議なのが、いつもはプレスリリースが早いインテグリティヘルスケアが一日遅れてプレスリリースを出していたことです。かち合わないように、タイミングをずらしたのか?認知されてからプレスを出した方がいいと判断したのか?意図が気になります。


1)Googleのスマフォで皮膚疾患AI

2)ケーブルテレビのオンライン診療連合

3)AI開発支援プラットフォーム

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※下記ニュース概要は引用です。

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1)Googleのスマフォで皮膚疾患AI

https://aitimes.media/2021/05/19/8024/

Google I/Oは米カリフォルニア州で行われる年次開発者向け会議だが、2021年は5月18日から20日にかけてオンラインで開催されている。この中で18日、Googleは「スマートフォンカメラをかざすことで、皮膚・髪・爪の異常を識別するアプリケーション」についての情報を公開した。

https://news.yahoo.co.jp/articles/e5ef85d8da125d8e1e6b19f1173d6359f1a379ba

今日のGoogle I/Oのキーノートでは、Android 12やWear OSといった完成形のものだけでなく、現在研究段階の技術も発表されてました。中でも既存のGoogleの技術を使いつつもその枠を超えていたのが、医療への応用事例。GoogleのChief Health Officer、Karen DeSalvo氏が、人工知能(AI)による画像認識技術を応用したふたつの事例をシェアしてくれました。


2)ケーブルテレビのオンライン診療連合

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000064327.html

株式会社インテグリティ・ヘルスケア(本社:東京都中央区、代表取締役会長:武藤 真祐、代表取締役 社長:園田 愛、以下「インテグリティ・ヘルスケア」)は、医療関連事業者とケーブルテレビ事業者等により昨日設立された「地域スマート医療コンソーシアム」に参加することになりましたのでお知らせいたします。

社名:株式会社インテグリティ・ヘルスケア

設立:2009年10月

代表者:代表取締役会長 武藤 真祐、代表取締役社長 園田 愛

事業内容:テクノロジーを活用した疾患管理システム・オンライン診療システムの提供

所在地:東京本社 /東京都中央区日本橋蛎殻町一丁目27番5号YAMATO B.L.D

URL:https://www.integrity-healthcare.co.jp/

「地域スマート医療コンソーシアム」は、高齢者を含む地域住民が利用しやすいオンラインによる医療・介護・ヘルスケアサービスの普及促進を図るため、オンライン診療サービスの提供に携わる医療事業者、保険調剤薬局事業者、ヘルスケア事業者、ケーブルテレビ事業者などが参画し課題解決に取り組むものです。

https://cons-tch.jp/

https://news.nicovideo.jp/watch/nw9352853

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、地域住民が自宅で簡単に診療・服薬指導を受けられるスマート医療の実現を目的として本日設立された「地域スマート医療コンソーシアム」(以下、「本コンソーシアム」)に参画したことをお知らせいたします。本コンソーシアムは、高齢者を含む地域住民が利用しやすいオンラインによる医療・介護・ヘルスケアサービスの普及促進を図るため、オンライン診療サービスの提供に携わる医療事業者、保険調剤薬局事業者、ヘルスケア事業者、ケーブルテレビ事業者など13法人が参画し、課題解決に取り組むものです。当社代表取締役社長・三津原 庸介が本コンソーシアムの理事に就任し、オンライン服薬指導を実施する調剤薬局事業者の立場から推進・普及に向けて協業してまいります。

https://www.mapion.co.jp/news/release/000001241.000007676/

医療関連事業者とケーブルテレビ事業者など13法人は、2021年5月18日、地域住民が自宅で簡単に診療・服薬指導を受けられる、スマート医療の実現を目的とした「地域スマート医療コンソーシアム」を設立しました。

https://www.mixonline.jp/tabid55.html?artid=71125

コンソーシアムでは、医療関連事業者がそれぞれ持つ診療・服薬指導の知見と、オンライン診療プラットフォーム事業者やケーブルテレビ事業者の通信機能を連携させ、医療分野におけるデジタルコミュニケーションの場を提供する。これにより幅広い年代の顧客に利用しやすいサービスの普及活動を行いたい考えだ。なお、コンソーシアム主な活動内容は、①人材育成・利用者ニーズの発掘などを目的とした調査・勉強会などの開催、②オンライン診療サービスを提供している事業者の商品事例やノウハウ・課題の共有、③ヘルステックを活用した予防医療サービスの展開など、医療 DX の推進に向けた取り組み―をあげている。


3)AI開発支援プラットフォーム

https://www.e-radfan.com/product/84253/

富士フイルムと国立がん研究センターは共同で、医師がAI技術を開発できる研究基盤システム「AI開発支援プラットフォーム」を開発。

本「AI開発支援プラットフォーム」では、臨床現場で使われている画像診断環境に近い操作感で効率的かつ直観的に画像の閲覧やアノテーション注1ができるなど、高度な工学的知識がなくても注2、学習データの作成から学習の実行・評価までの一連のAI開発プロセスが実行できる環境を提供する。

今回の成果により、AI技術を活用した画像診断支援技術の研究開発の加速が期待される。

今後、二者共同で「AI開発支援プラットフォーム」の研究活用と有用性の検証を進め、富士フイルムが製品化を目指す。

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