マイクロニードル・米国デジタルヘルス業界の資金の流れなどなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。

2番目に取り上げさせていただきました。AWS活用術ですが、喜業義塾の仲間であるDeepeyevision株式会社のCTO近藤氏が講演した内容になります。

是非とも、クリックしてみてください。

また、医療相談アプリ リーバーを導入する企業がこんなに増えてくると医療相談というのが企業の福利厚生の当たり前になる時代が近づいてきていますね。


1)マイクロニードルのシンクランド4.2億円調達

2)ヘルスケアスタートアップが実践するAWS活用術

3)持続的モニタリングにおける経済効果 呼吸器

4)心疾患の悲劇をなくす超聴診器

5)米国デジタルヘルス業界 資金調達増加

6)福祉施設入所前の検査の外注

7)医療相談アプリ リーバーの広がり

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※下記ニュース概要は引用です。

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1)マイクロニードルのシンクランド4.2億円調達

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000039059.html

光学設計・実装技術と高速電気信号処理技術をコア技術とし、「中空型マイクロニードル」を手掛けるシンクランド株式会社(神奈川県横浜市、代表取締役:宮地邦男、以下当社)は、既存株主であるAIS CAPITAL株式会社、シミックCMO株式会社に加え、新たに株式会社アートネイチャー、NBCエンジェルファンド2号投資事業有限責任組合、株式会社ダイアナ、個人投資家等を割当先とする第三者割当増資を実施いたしました。これにより、総額約4.2億円の資金調達を完了しました。

シンクランド株式会社

代表者 :代表取締役&CEO宮地邦男

所在地 :神奈川県横浜市鶴見区小野町75番地1

リーディングベンチャープラザ1号館502号室

設立 :2014年2月

事業内容:光学・電気技術を用いた医療機器および検査測定機器等の製造および販売

資本金 :260,750千円(増資前)

URL :https://think-lands.co.jp/


2)ヘルスケアスタートアップが実践するAWS活用術

https://news.mynavi.jp/itsearch/article/cloud/5586

アマゾン ウェブ サービス ジャパン(AWSジャパン)は6月16日、オンラインで「社会的課題への糸口:医師起業とヘルステック~テクノロジーが加速させる医師の起業~」をテーマにしたメディアラウンドテーブルを開催し、国内のヘルステックスタートアップであるコネクテッド・インダストリーズとアンターの導入事例が紹介された。

医用画像では、自治医科大学眼科学講座初のスタートアップであるDeepEyeVisionがAI(ディープラーニング)を用いた医療機関向け眼科画像診断サービスを展開し、推論時のフローに活用している。


3)持続的モニタリングにおける経済効果 呼吸器

https://aitimes.media/2021/07/12/8432/

Medtronicはこのほど、臨床試験データに基づく「継続的な呼吸機能モニタリングによるコスト削減効果」を検証した成果を公表した。これは、オピオイドを投与されている患者に対する持続的なモニタリング導入によって、米国における平均的な規模の病院では年間53万ドル強の費用削減効果をもたらすというものだ。

dvances in Therapyからオープンアクセスとして公開された研究論文によると、オピオイド投与患者に対するパルスオキシメトリおよびカプノグラフィの持続モニタリングを導入することで、年間53万ドル強の費用削減効果にあわせ、患者の累積在院日数が103日短縮されるという。呼吸抑制が1.5%減少することで、投資的観点から損益分岐をクリアすることができ、継続モニタリング導入による投資コストが正当化される。また呼吸抑制が17%以上減少した場合、コスト削減を実現する確率は80%以上となる。


4)心疾患の悲劇をなくす超聴診器

https://project.nikkeibp.co.jp/mirakoto/atcl/wellness/h_vol59/

熊本県と鹿児島県を拠点にする医療機器スタートアップのAMIは、大動脈弁狭窄症の早期発見を支援する「超聴診器」の開発に取り組む。AMIでは、発明以降およそ200年も基本構造が変わらない聴診器にイノベーションをもたらそうと奮闘している。このアイデアは代表取締役CEO(最高経営責任者)で現役医師でもある小川晋平氏が、医療現場で大動脈弁狭窄症を発見する難しさを体験したことから生まれた。聴診器は今でも“医師の耳”が頼りであり、いくらプロであっても多忙な状況や自身のコンディションによって心音異常を聞き逃してしまうリスクがあるからだ。


5)米国デジタルヘルス業界 資金調達増加

https://forbesjapan.com/articles/detail/42303

デジタルヘルス関連企業の資金調達は、四半期ごとに記録を更新し続けている。2021年上半期におけるベンチャーキャピタルからの調達額は147億ドルに達した。


6)福祉施設入所前の検査の外注

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000054624.html

ジェノプランジャパン株式会社(本社:福岡市西区、代表取締役:小島 直樹)および虎ノ門中村クリニック(院長:中村 康宏)はこのたび、東京都(知事:小池百合子)より「福祉施設入所者への検査等の実施に係る協力事業者」に選定されたことをお知らせします。

東京都では、高齢者施設、障害者(児)施設などの福祉施設における新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止を図るため、施設の入所者の方々を対象とした行政検査以外の検査の実施に協力する事業者を公募していました。

この度、ジェノプランジャパン株式会社と虎ノ門中村クリニックは共同で協力事業者に選定され、検査日程調整、検査方法の連絡、施設を訪問しての検体採取、検査の実施、検査結果等の通知及び陽性時の確定診断等、必要な手続きを一貫して行います。


7)医療相談アプリ リーバーの広がり

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000033619.html

株式会社リーバー(本社:茨城県つくば市、代表取締役 伊藤 俊一郎、以下 リーバー)と、凸版印刷株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役社長:麿 秀晴、以下 凸版印刷)は、2020年1月に資本業務提携契約を締結しています。

このたび凸版印刷が、リーバーが運営する医療相談アプリ「リーバー」の販売を開始します。凸版印刷とリーバーは、法人/自治体における医療相談アプリの活用を共同で推進することで、従業員/住民の健康不安軽減を目指します

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000738.000033034.html

https://www.zaikei.co.jp/releases/1355298/

スマホで医師に相談ができるアプリ「リーバー」で安全・安心な社会の実現に貢献

https://www.zaikei.co.jp/releases/1355323/

凸版印刷は、これまで培ってきた強固なセキュリティ基盤やバックオフィス業務のノウハウを活かし、全国の自治体向けに公共サービスにおける業務効率化・デジタル化を支援してきました。今回、医療相談アプリ「リーバー」を自治体向けのサービスラインアップに加えることで、凸版印刷はヘルスケア領域における自治体の課題解決をさらに支援していきます。

なお、正式販売開始に先立ち、北海道新篠津村(しんしのつむら)で「リーバー」の導入が決定。2021年6月より利用を開始しています。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000118.000033619.html

株式会社リーバー(本社:茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎 以下、リーバー)は、株式会社イーウェル(所在地:東京都千代田区、代表取締役社長:稲葉 章司)との間で医療相談アプリ「LEBER(リーバー )」の利用契約を締結しました。同社が運営する福利厚生パッケージサービス『WELBOX』の会員を対象に無償提供を開始いたします。

※一部対象外の企業・団体があります。

■株式会社リーバーについて

株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。

私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。

〈会社概要〉

会社名:株式会社リーバー

所在地:茨城県つくば市高野1155-2

代表者:伊藤俊一郎

設立:2017年2月

URL:https://www.leber.jp

事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営


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