• Kosuke Tsubota

MICINがソフトバンクグループと協業などオンライン診療ニュース

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。

いやーびっくりしました。MICINがKDDIと提携した時もびっくりしましたが、MICINがソフトバンクグループとも提携されたことにビックリです。ドコモとメドレーの連合に対して、MICINがKDDIとソフトバンク、そしてケーブルテレビとユーザーを確保していっているのはすごい!ビックリしました!


1)MICINとソフトバンクグループの協業

2)ケーブルテレビオンライン診療

3)オンライン診療の今後


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※下記ニュース概要は引用です。

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1)MICINとソフトバンクグループの協業

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000010.000054466.html

ソフトバンク株式会社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:大石 怜史、以下「ヘルスケアテクノロジーズ」)は、株式会社MICIN(マイシン、本社:東京都千代田区、代表取締役:原 聖吾、以下「MICIN」)と協業し、ヘルスケアアプリ「HELPO(ヘルポ)」において、オンライン診療サービス機能(以下「本機能」)の提供を2021年6月中に開始します。

<ヘルスケアテクノロジーズ>

ヘルスケアテクノロジーズ株式会社は、ソフトバンク株式会社がDX(デジタルトランスフォーメーション)領域でヘルスケア分野のさまざまな社会課題の解決を推進するため、2018年10月に設立した会社です。人々の健康増進や医療資源の最適化、国民皆保険の維持に貢献するため、ヘルスケアプラットフォームを提供しています。2020年7月から提供を開始した「HELPO」は、病気の予防や未病改善、健康増進に役立つ機能をワンストップで提供するヘルスケアサービスです。「HELPO」の詳細については、こちら(https://healthcare-tech.co.jp/news/20200729.html)をご覧ください。また、SB新型コロナウイルス検査センター株式会社との連携の下、2020年12月から自治体向けに唾液PCR検査業務の支援を開始し、2021年2月には個人向け唾液PCR検査サービス「HELPO PCR検査パッケージ」の提供を開始しました。


<MICIN>

MICINは2016年4月よりオンライン診療サービス「curon(クロン)」を提供しています。患者はスマートフォン、パソコン、タブレットから、医療機関はパソコンまたはタブレット端末を使用し、予約から問診、診察、決済、処方せんや医薬品の配送手続きまでをオンラインで完結させることができます。クロンは2021年1月時点で約5,000の医療機関に導入されています。また、MICINが提供する薬局向けオンライン服薬指導サービス「curon(クロン)お薬サポート」と連携しており、患者は同じ「curon」アプリ上で、薬剤師によるオンライン服薬指導、決済、薬の配送サービスを受けることができます。


・SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。

・その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。


2)ケーブルテレビオンライン診療

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO72452830R30C21A5TB0000/

ケーブルテレビ最大手のジュピターテレコム(JCOM)は31日、テレビを活用したオンライン診療サービスを7月から始めると発表した。スマートフォンなどデジタル機器に不慣れな高齢者を取り込む。

https://news.nicovideo.jp/watch/nw9401777

ケーブルテレビ大手のジュピターテレコムが7月から、同社サービスであるJ:COMの1,398万世帯に提供するケーブルテレビインフラと地域密着の対面サポートの強みを生かし、家庭のテレビで診察などが受けられる遠隔医療サービスJ:COMオンライン診療」の提供を開始する。ケーブルテレビインフラを使用したオンライン診療サービスは、国内で初めてのサービスだとしている。

https://www.work-master.net/2021221209

ジュピターテレコム(J:COM)は、7月1日より、家庭のテレビで診察などが受けられ、サポートも充実した遠隔医療サービス「J:COMオンライン診療」の提供を開始する。


3)オンライン診療の今後

https://www.m3.com/news/open/iryoishin/922773

政府の規制改革推進会議(議長:小林喜光・三菱ケミカルホールディングス取締役会長)は6月1日、オンライン診療について、初診の取り扱いや対象疾患等の恒久化などの骨格を今夏を目途に取りまとめることなどを盛り込んだ答申を取りまとめ、菅義偉首相に提出した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を受けて時限的・特例的に緩和されているオンライン診療の課題や患者の利便性等を踏まえ、具体的なエビデンスを基に検討することを求めている。オンライン診療は厚生労働省の検討会で議論されており、6月中に取りまとめを行う予定だ(『オンライン初診、医師の裁量権・間口拡大求める声相次ぐ』を参照)。その結果を踏まえ、骨格作成、今秋には指針改定を行うスケジュールが想定される。

https://www.m3.com/news/open/iryoishin/922478

厚生労働省は5月31日、第15回オンライン診療の適切な実施に関する指針の見直しに関する検討会(座長:山本隆一・医療情報システム開発センター理事長)を開き、初診からオンライン診療を行う場合に必要となる医学的情報について議論した。構成員からは、「現場の医師の裁量権を認めた方が良い」など間口を広げることを求める意見が相次いだ(資料は、厚労省ホームページ)。


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