【オンライン診療】自宅療養者に食糧支援・不動産インフラに・動画共有D2Dなどなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

喜業家つぼのヘルスケアニュース何卒よろしくお願いいたします。

ファストドクターさんと伊藤忠さんの自宅療養者向けの食糧支援は重要ですよね。感染源が外出しなくてよくなるように、食事を含めた日用品対策が必要だったのですが、UberEatsやネットストアがあるから大丈夫かと思っていたのですが、専門にした方が絶対的にいいですよね。必要なものをスピーディーに作り上げるファストドクターさんさすがです。

また、不動産メディアでオンライン診療がインフラとなる記事が出てきたのは、今までさんざん不動産にオンライン診療が組み込まれると言ってきましたが、不動産メディアでの取り上げは進捗が急に変わったと感じます。


1)ファストドクター×伊藤忠 自宅療養者向け食糧支援

2)オンラインICUとコロナ

3)オンライン治験 ファイザー開始

4)不動産インフラにオンライン診療がなる

5)オンライン服薬指導の現場

6)各自治体のコロナ対策

7)動画共有・音声通話可能な専門医ネットワーク

1)ファストドクター×伊藤忠 自宅療養者向け食糧支援

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000031533.html

東京都他8自治体から受託し、自宅療養者への医療支援を行うファストドクター株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役・医師:菊池 亮、代表取締役:水野 敬志、以下「ファストドクター」)と、伊藤忠商事株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長COO:石井 敬太、以下「伊藤忠商事」)は、新型コロナウイルス感染による東京都の自宅療養者向けに食料品の無償提供を2021年9月14日より開始致します。

https://mainichi.jp/articles/20210910/ddm/008/020/031000c

伊藤忠商事は9日、新型コロナウイルスに感染した東京23区の自宅療養者向けに、食料品の無償提供を14日から始めると発表した。子会社が出資する医療関連会社「ファストドクター」(東京)に登録する医師の往診や、オンライン診療による処方薬の宅配の際に渡す仕組みで、外出できない患者の生活を支える。

■ファストドクター株式会社

ファストドクター株式会社は、患者さんと医療機関をつなぐ時間外救急プラットフォーム「ファストドクター」を提供しています。2040年に向けて高齢者人口が増加する都市部(東京・神奈川・千葉・埼玉・大阪・兵庫・京都・奈良)を中心に、年間7万件の救急相談・救急オンライン診療・救急往診・フォローアップといった、自宅に居ながら安心して診療が受けられる環境を実現し、通院が難しい患者さんの救急受診を支援してまいります。さらに、地域の医療機関との連携で、時間外のかかりつけ医機能の強化や、患者さんのかかり方の適正化を推進してまいります。


【会社概要】

所在地:〒160-0014 東京都新宿区内藤町1 ガーデンクロス新宿御苑3F

設立:2016年8月

代表者:菊池 亮(医師)・水野 敬志

URL:https://www.fastdoctor.co.jp/


2)オンラインICUとコロナ

https://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye4356690.htm?1631235986097

新規感染者数が減少傾向にある一方で、全国の重症者数は2000人超えが続いています。こうした中で重症患者の受け入れが一極集中しないようにする「遠隔ICU」という新たな取り組みも・・・その仕組みとは?


3)オンライン治験 ファイザー開始

https://www.nikkei.com/article/DGKKZO75581770Y1A900C2TB1000/

米ファイザーの日本法人は新薬開発に必要な臨床試験(治験)で、訪問診療やオンライン診療を導入する。これまで通院を前提としていたが、診察や検査のため治験参加者が外出する回数を減らせる。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、治験に参加しやすい環境づくりを進める。

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC194750Z10C21A8000000/

米ファイザーの日本法人は新薬開発に必要な臨床試験(治験)で、訪問診療やオンライン診療を導入する。これまで通院を前提としていたが、診察や検査のため治験参加者が外出する回数を減らせる。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、治験に参加しやすい環境づくりを進める。


4)不動産インフラにオンライン診療がなる

https://www.kenbiya.com/ar/ns/for_rent/citem_service/4965.html

新型コロナウイルスの自宅療養者が13万5000人(厚生労働省発表、9月1日時点)を超え、自宅療養中に亡くなるケースも出始めている。一人暮らしの入居者が住む賃貸住宅を所有するオーナーや投資家にとっても気になるところ。


5)オンライン服薬指導の現場

https://www.yakuji.co.jp/entry89205.html

◆医薬品医療機器等法に基づき、薬剤師の判断でオンライン服薬指導を初回から実施できるルール見直しに向けた議論がスタートする。現在は新型コロナウイルス感染症の特例的対応で時限的措置となっている。オンライン診療の初診解禁と合わせて検討される予定だ


6)各自治体のコロナ対策

https://news.yahoo.co.jp/articles/cbfff3452e74576cc1793776ae48619af834da77

大阪府の医師会新型コロナウイルスに感染し、自宅で療養中の患者に向けた電話窓口を設置しました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f092d3241a62d873c5ad90b0f11c2b50220580e1

大阪府医師会新型コロナウイルス自宅療養中の患者を対象に、保健所を介さなくても診療先を紹介する新たな電話窓口を設置しました。

https://www.yomiuri.co.jp/local/kyushu/news/20210909-OYTNT50016/

新型コロナウイルスの感染拡大で自宅療養者が増えている福岡県で、地域の診療所などによる感染者宅への往診やオンライン診療が本格化している。他県では入院できないまま自宅で死亡するケースが出ており、関係者は「大きな病院だけにコロナ対応を任せず、地域全体で支えたい」と話す。(出水翔太朗)

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002188.000052467.html

東京都では現在17の宿泊療養施設を運営し、自宅からの受入れに加え、入院中の軽症者が医療機関から宿泊療養に移行する場合の受入れも行っております。

この度、ペット同伴宿泊療養施設の一部に、入院中酸素投与を必要とした患者で、症状が軽快し宿泊療養施設への移行が可能と医師が判断した方を受け入れる、医療機能を強化した施設を開設することとしました。施設には、酸素濃縮器やモニター等の機器を導入するとともに、医師が往診等により診察し、酸素投与や輸液投与などを行います。

これにより、中等症等の患者を受け入れている救急病床等の有効活用を図るとともに、宿泊療養中の方の往診等の対応力を強化します。


7)動画共有・音声通話可能な専門医ネットワーク

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000049408.html

株式会社ハート・オーガナイゼーション(本社:大阪市淀川区、代表取締役:菅原俊子)は、臨床現場での課題改善のため専門医7,000人のニーズから、動画共有/音声通話が可能な遠隔医療コミュニケーションアプリ「Caseline」を開発。医療機器プログラムとして認証され、9月9日より提供を開始します。これにより医師が不足している施設でも、遠隔地にいる専門医と2ステップ・20秒でつながり、動画共有と音声通話により適切な判断を下し迅速な治療を施すことが可能になります。本サービスは、既存サービスの利用会員である循環器内科7,000人の医師ネットワークの中から「医師不足」「医療の地域間格差」「救急医療体制」を改善するため、既存サービスで磨かれた画像伝送の技術を活かして生まれました。3か所での実証実験(※1)でこれらの課題解決に寄与することが判明したため、このたび正式に販売開始する運びとなりました。

株式会社ハート・オーガナイゼーション

設立:2004年1月

所在地:大阪府大阪市淀川区西中島5-5-15 新大阪セントラルタワー4階

創業者 兼 代表取締役:菅原 俊子

資本金:約2億円(資本準備金含む)

事業内容:Webサービス事業

サービスURL:https://www.e-casebook.com


「医師をつなぎ 医療格差をなくす」をミッションに、女性起業家・菅原が、製薬会社時代に感じた医療業界の課題を解決すべく創業し、医師が本当に必要とする、知識・経験・技術を共有するための症例ベースのプラットフォームを作りました。現在では、国内外の専門医ユーザー3万人(うち世界126カ国海外専門医ユーザー5千人)の循環器内科・整形外科・脳神経外科を中心とした方々に利用されており、大変ご好評いただいております。このプラットフォームを通じて、世界中の医師がいつでも、どこでも、医師が必要だと思う情報にアクセスできる世界をつくり、治療の選択肢を増やすことで「医療の格差のない社会」の実現を目指します。




17回の閲覧0件のコメント