【オンライン診療】ジェイフロンティアの上場・遠隔画像診断市場・アンケート調査などなど

ごきげんさまです。喜業家つぼです。

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オンライン診療を手掛けるジェイフロンティアは、オンライン診療の診療報酬があがったことによるオンライン診療銘柄という株式市場の反応から良いタイミングでの上場だと思い込んでいたのですが、ふたを開けてみると公募価格割れでした。コロナ渦中でのことなので、どのように動くのかわからないですよね。今後の流れが気になります。


1)オンライン診療ジェイフロンティア 8/27上場

2)オンライン診療 遠隔画像診断市場

3)オンライン診療を活用しないことの外からの見え方

4)地域医療ネットワークの先駆者 長崎のあじさいネット

5)自宅療養者へのオンライン診療 アンケート調査

6)アジアの遠隔メンタルヘルス Intellect 2.4億円調達

1)オンライン診療ジェイフロンティア 8/27上場

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000005491.html

ジェイフロンティア株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:中村篤弘、以下「ジェイフロンティア」)は、2021年8月27日をもちまして、東京証券取引所マザーズ市場に上場いたしました。ここに謹んでご報告申し上げますとともに、当社サービスのご利用者様、株主の皆様をはじめとした全てのステークホルダーの皆様のご支援、ご高配に改めまして心より感謝申し上げます。

会 社 名  :ジェイフロンティア株式会社

設  立  :2008年6月

代 表 者  :代表取締役社長 中村 篤弘

本  社  :〒150-0002 東京都渋谷区渋谷2-9-9 SANWA青山bldg.8階

証券コード :2934

U R L :https://jfrontier.jp/


2)オンライン診療 遠隔画像診断市場

https://www.dreamnews.jp/press/0000242761/

遠隔画像診断(読影サービス)市場は成熟期を迎えつつあり、金額規模は年数%程度の安定的な拡大が続く見込みである。同市場はこれまで病院を中心に拡大してきたが、病院市場が飽和状態となった近年では、CT・MRI等の高度モダリティを導入する診療所や健診センターなどに中心がシフトしつつある。病院への導入件数が減少傾向の中、この傾向は今後も加速すると考える。


一方、オンライン診療システム市場については、2020年度はコロナ禍の影響により契約施設数が急増したことに伴い、市場規模は前年度から倍増している。2021年度は2020年度ほどの契約施設数増は見込めないことから、前年度比93.2%の20億5,000万円になると予測する。今後も、実額ベースではコロナ禍以前よりも非常に高い水準が続く見通しである。

但し、その伸び幅については2021年秋に予定されている「オンライン診療の適切な実施に関する指針」の改定および2022年度診療報酬改定の内容により、大きく左右されると考える。


3)オンライン診療を活用しないことの外からの見え方

https://times.abema.tv/news-article/8671821

新型コロナウイルスの感染拡大が地方にも及ぶ中、医療提供体制の逼迫度合いが深刻さを増している。そんな中、「病床を増やせというと、医療関係者は『できない』理由を並べ立てる。『医療ムラ』を解体しないと日本は良くならない」とツイート、批判を浴びているのが慶應義塾大学名誉教授の竹中平蔵氏だ。25日の『ABEMA Prime』では、その真意を生直撃した。

4)地域医療ネットワークの先駆者 長崎のあじさいネット

https://www.m3.com/news/open/iryoishin/954108

地域医療ネットワークの先駆け的存在である、長崎の「あじさいネット」。その第9回研究会が2021年6月19日、オンラインで開催されました。

 主催のNPO法人長崎地域医療連携ネットワークシステム協議会の協力を得て、講演動画を順次掲載していきます。


5)自宅療養者へのオンライン診療 アンケート調査

https://www.m3.com/news/open/iryoishin/956681

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の自宅療養者が各地で急増している。自宅療養者をオンラインで診療する枠組みが東京都医師会から提示されたが(『全国への緊急事態宣言を提案、尾崎都医会長』を参照)、こうした取り組みについて、m3.com医師会員の受け止めを調査した。その結果、仮にこの枠組みがあった場合、開業医では「協力しない」が「協力する」を上回った一方、勤務医では「協力する」が「協力しない」をわずかに上回る結果となった。平均すれば医師の3割が「協力する」という回答だった。


6)アジアの遠隔メンタルヘルス Intellect 2.4億円調達

https://jp.techcrunch.com/2021/08/27/2021-08-25-mental-health-startup-intellect-gets-2-2m-to-expand-across-asia/

シンガポールを拠点とし、アジアでのメンタルヘルスケアをより身近なものにしたいと考えているスタートアップ「Intellect(インテレクト)」は、プレシリーズAで220万ドル(約2億4000万円)の資金を調達したと発表した。Intellectは、8月末にデモデーを開催する予定のY Combinator(Yコンビネータ)の現在のバッチに参加している。今回の資金調達は、再出資となるInsignia Venture Partnersがリードし、Y Combinator、XA Networkの他、Rainforest(レインフォレスト)の共同創業者であるJ.J.Chai(J・J・チャイ)氏、PreneeticsおよびCircleDNAの創業者であるDanny Yeung(ダニー・イェン)氏、Google(グーグル)のグローバルHRオペレーション担当ディレクターであるGilberto Gaeta(ジルベルト・ゲータ)氏などのエンジェル投資家が参加した。

これにより、Intellectの1年前の立ち上げからの資金調達額は、同じくInsigniaが主導した2020年12月に発表されたシードラウンドを含め、300万ドル(約3億3000万円)となった。Intellectは主に2つの製品スイートを提供している。認知行動療法(CBT)をベースにしたセルフガイドプログラムを提供するコンシューマー向けアプリと、オンラインのセラピープログラムや遠隔医療サービスを提供する雇用者向けのメンタルヘルス福利厚生ソリューションだ。現在、アプリのユーザー数は250万人を超え、同社はFoodPanda(フードパンダ)、Shopback(ショップバック)、Carousell(カルーセル)、Avery Dennison(エイブリィ・デニソン)、Schroders(シュローダー)、政府機関など、20社の企業顧客を抱えているという。


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